2019/08/15

報道関係各位

DMO東京丸の内
(事務局:NPO法人大丸有エリアマネジメント協会)


2017年4月に発足し大手町・丸の内・有楽町地区(以下、大丸有地区)都心型エリアMICE誘致促進組織の「DMO東京丸の内」(大手町・丸の内・有楽町地区街づくり3団体(*)の大丸有エリアマネジメント協会(以下、リガーレ)が事務局を担う)では、会員団体でありまもなく創建1300年を迎える江戸総鎮守神田明神と共に「江戸東京夜市」をスタート。観光庁「令和元年度最先端観光コンテンツインキュベーター事業」選定事業として、訪日外国人を対象に『江戸のお祭り』、『伝統と革新』をテーマとしたもの。第1回目は8月23日(金)24日(土)に開催いたします。開催期間中は、神田明神の境内にて食、縁日、音楽などの様々なジャンルの屋台出店やイベントを実施。当日はハローキティ45周年を記念して、キティちゃんも登場!45周年アニバーサリーハローキティミニステージやはろうきてぃ太夫による「おもてなしの舞」を披露いたします。本イベントはエリア内ナイトタイムエコノミーの拡充や、日本の縁日文化普及等、「文化・経済」の両面で街を活性化させ、経済波及効果を高めていくことを目的に実施。当日は丸の内・神田エリアに滞在する訪日外国人やワーカーを対象に、無料シャトルバスを繋げます。江戸東京夜市でお楽しみ頂いた後丸の内エリアでは東京駅前の新丸ビル7階で朝4時まで営業している(marunouchi)HOUSEにて個性的なダイニングバーと共に、開放的なテラスや「BEER TERRACE NIGHT MUSIC」もあわせてお楽しみください。第2回については9月20日(金)、21日(土)に実施予定です。夏の夜は是非、神田・丸の内地区でお楽しみください!


(*)「一般社団法人大手町・丸の内・有楽町地区まちづくり協議会(大丸有協議会)、NPO法人大丸有エリアマネジメント協会(リガーレ)、一般社団法人大丸有環境共生型まちづくり推進協会(エコッツェリア)」の3団体は連携して大丸有地区のまちづくりを推進しています。

イベント概要

【名称】江戸東京夜市(観光庁「令和元年度最先端観光コンテンツインキュベーター事業」選定事業)
【URL】https://edotokyo-yoichi.com
【開催日時】8月23日(金)24日(土)12:00~21:00
【開催場所】神田明神境内(千代田区外神田2-16-2)
【内容】訪日外国人やエリア就業者を対象に『江戸のお祭り』、『伝統と革新』をテーマに、江戸から令和の縁日、お祭りなどを体験いただけます。

【主催】DMO東京丸の内 http://tokyo-marunouchi.jp/ja/who_ja
神田明神文化交流推進機構 https://edocco.kandamyoujin.or.jp/
【後援】千代田区、千代田区観光協会、神田神社、神田明神EDOCCO会、株式会社ワールド航空サービス、東武トップツアーズ株式会社、株式会社ミキ・ツーリスト、株式会社すてきカンパニー
【運営】株式会社CoCoRo、株式会社オマツリジャパン、絶品グルメ屋台の会

◆◆◆期間中に運行するシャトルバスについて◆◆◆

丸の内エリア⇔神田明神間を運行します。江戸東京夜市と併せて新丸ビル7階(marunouchi)HOUSEで開催中のイベント、「BEER TERRACE NIGHT MUSIC」もお楽しみください。http://www.marunouchi-house.com/event/2019/07/16217/
●運行ルート(巡回)
神田明神(江戸東京夜市)→新国際ビルヂング前(大名小路沿い)→新丸ビル(大名小路沿い:(marunouchi)HOUSE)→③神田明神(江戸東京夜市)

運行スケジュール

DMO東京丸の内について
Destination Marketing/Management Organization(DMO)TOKYO Marunouchiは、都心型エリアMICEの誘致促進を目的に、大手町・丸の内・有楽町エリアにあるカンファレンス施設やホール、ユニークべニューやインバウンド向けサービスを所有、運営する30団体余で結成された組織(※事務局:リガーレ)。参画団体が連携し一体となって受け入れ体制を整えることで、地域ぐるみで国際MICE誘致促進を図る。2017年4月に活動を開始。

※本件に関しまして当日ご取材も可能です。ご希望の方は下記連絡先までお問い合わせください。

本件に関する報道関係者からのお問い合わせ先
大手町・丸の内・有楽町地区街づくりPR事務局
共同ピーアール㈱ PRアカウント本部4局 担当:前山・高橋
TEL:03-3571-5238 FAX:03-3571-5259
E-mail:tokyo-omy-pr@kyodo-pr.co.jp

本資料は本日付で国土交通記者会・国土交通省建設専門紙記者会へお届けしています。

プレスリリースファイル

^
TOP